老人ホームの種類と費用の相場|初めてでも違いがわかる

「老人ホームの種類と費用の相場」というテキストの脇にいる笑顔の介護職員2人

老人ホームを探し始めると、名前は知っていても「何がどう違うのか」が分かりにくく感じる人が多くいます。
同じ“老人ホーム”でも、自立して暮らせる住まいから、24時間の介護や医療ケアが受けられる施設まで、役割も費用の仕組みも大きく異なります。

この記事では、代表的な老人ホーム・高齢者向け住宅の種類を一覧で整理し、それぞれの特徴と目安となる費用についてご紹介します。

老人ホームの種類一覧

ここでは、代表的な老人ホームや高齢者向け住宅の種類を、自立度から医療ケアが必要な段階まで、矢印の流れでまとめています。

老人ホームの種類を自立度と医療ケアの必要度で分類した比較図解

老人ホームの種類ごとの特徴

健康型有料老人ホーム

自立〜要支援の比較的元気な高齢者向けで、食事提供や家事サポート、アクティビティなどが付いた“ホテル型の住まい”に近い施設です。​
・介護が必要になった場合は、外部の介護サービスを利用するか、介護付き有料老人ホームなどへの住み替えが前提になります。​

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)

バリアフリーの賃貸住宅に「安否確認」「生活相談」が必ず付く、見守り付きの高齢者向け賃貸住宅です。​
生活支援は受けられますが、介護・看護は外部サービス利用が基本で、要介護度が上がると他施設への住み替えが必要になることもあります。​

住宅型有料老人ホーム

食事、清掃、洗濯などの生活支援サービスが付いた高齢者住宅で、スタッフが原則として介護サービスを直接提供しない「住まい寄り」の施設です。​
介護が必要な場合は、訪問介護など外部事業者のサービスを自分に必要な分だけ組み合わせて利用します。​

軽費老人ホームB型

自炊が原則の、自立〜軽度の要介護高齢者向け低料金の住まいで、食事提供はなく、入居者自身が調理を行うことが特徴です。​
生活相談や緊急時対応などの支援はありますが、介護サービスそのものは提供せず、必要に応じて外部の介護保険サービスを利用します。

軽費老人ホームB型

食事提供付きで、身の回りのことが概ね自分でできる高齢者が対象の公的色の強い施設です。​
生活相談、入浴などの日常生活支援は受けられますが、食事介助などの介護は原則含まれず、外部介護サービスを組み合わせて利用します。​

ケアハウス(一般型/介護型)

一般型ケアハウスは、自立〜軽度要介護の高齢者が対象で、個室+食事提供+生活相談・緊急対応がセットになった公的高齢者住宅です。​
介護型ケアハウスは、介護サービスも一体的に提供するタイプで、生活支援に加えて食事・入浴・排せつなどの介護を受けながら暮らせるのが特徴です。

介護付き有料老人ホーム

要介護の高齢者向けに、食事、入浴、排せつなどの日常生活介護や見守りを24時間提供する「介護サービス一体型」の有料老人ホームです。​
施設の介護職員がケアを担うため、介護度が上がっても原則として同じ施設で暮らし続けられる設計になっているところが多くなります。

グループホーム

認知症の高齢者が少人数(1ユニット5〜9人程度)で共同生活を送りながら、家庭的な環境で暮らすことを目的とした地域密着型の施設です。​
調理や掃除などの日常家事を職員と一緒に行い、残された能力を活かしつつ認知症の進行を緩やかにすることを重視します。​

介護老人保健施設(老健)

病院と在宅の中間に位置づけられる「リハビリ中心の施設」で、在宅復帰や別施設への橋渡しを目的として一定期間利用するのが前提です。​
医師やリハビリ職が配置され、食事、入浴、排せつなどの介護に加えて、リハビリテーションや医療管理を受けられます。

(必要に応じて)特別養護老人ホーム/介護医療院

特別養護老人ホーム(特養)は、要介護3以上の高齢者を主な対象に、長期入所を前提とした公的施設で、「終のすみか」として生活全般の介護を提供します。​
介護医療院は、長期的な医療と介護が同時に必要な高齢者向けの施設で、療養病床と特養の中間的な役割を持つ「医療・介護一体型」の入所先です。

老人ホームの月額費用の内訳は?

老人ホームの月額費用は、主に次の4つの費用で構成されています。​

施設介護サービス費用

介護サービスに対して支払う費用で、介護保険が適用されたあとに残る1〜3割分を負担します。

居住費(家賃)

居室や共用スペースを利用するための料金で、公的施設では「基準費用額」、民間施設では立地や建物グレード・部屋の広さなどによって金額が決まります。

食費

1日3食分の食材費・調理費・厨房運営費などを含む費用で、公的施設では日額の基準額が決められており、民間施設では月4万〜6万円前後が一つの目安です。

管理費

共用部分の維持費や水道光熱費、人件費、事務費、レクリエーション費など、施設運営にかかるコストをまとめた費用で、民間施設では月2万〜3万円程度が一般的です。

月額費用とは別にかかるお金

月額費用のほかに、利用状況に応じて次のような実費がかかります。

医療費

往診や通院、入院、薬代などにかかる自己負担分で、病状によって月数千〜数万円程度まで差があります。

日常生活費(オムツ代・日用品など)

紙オムツやリハビリパンツ、ティッシュや洗剤などの日用品、嗜好品、クリーニング代など。施設のモデルケースでは月1万〜3万円前後を見込むことが多い費目です。

理美容代・レクリエーション費など

館内の理美容サービス、外部理美容の出張費、イベント参加費や外出行事の実費などで、利用した月だけ数千円〜が上乗せされます。

老人ホームの種類別費用相場

入居時費用(初期費用):
有料老人ホームなど民間施設では、入居一時金は0〜数千万円と幅があります。入居一時金0円の月払いプランでは、家賃の前払いをしない代わりに毎月の利用料が高めに設定されているのが一般的です。

月額費用:
施設の種類によって差はありますが、民間の有料老人ホームでは月15万〜30万円程度が一つの目安、公的な特養などは月8万〜15万円程度が多いとされています。

健康型有料老人ホーム

入居時費用の目安:
0〜数千万円と幅広いものの、一般的なゾーンとしては数百万円〜1000万円前後を見込んでおくと現実的です(高級施設ではさらに高額)。

月額費用の目安:
月10万〜40万円程度が相場で、有料老人ホームの中でも高めの水準に位置づけられます。​

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)

入居時費用の目安:
多くが賃貸型で、敷金(家賃2〜3か月分)+事務手数料などが中心。0〜数十万円(おおむね20万〜60万円)程度に収まるケースが多いです。​

月額費用の目安:
家賃・共益費・サービス費・食費・光熱費などを含めて、おおむね月15万〜16万円台が2025年時点の実勢相場とされています。​

住宅型有料老人ホーム

入居時費用の目安:
0〜数千万円と幅はありますが、統計では入居一時金平均125万円・中央値18.2万円とされ、数十万〜数百万円がボリュームゾーンです。

月額費用の目安:
居住費・管理費・食費などを含めた月額利用料は、おおむね月11万〜25万円程度が相場とされ、平均16.7万円・中央値14.1万円というデータもあります。

軽費老人ホームA型・B型

入居時費用の目安:
A型・B型ともに0〜30万円程度が一般的で、入居一時金なし・保証金程度で入れるケースが多いです。

月額費用の目安:
A型は月6万〜17万円程度、B型は月3万〜4万円程度とされ、公的色が強く、他の住まい系より負担は抑えめです。

ケアハウス(軽費老人ホームC型)

入居時費用の目安:
A型・B型ともに0〜30万円程度が一般的で、入居一時金なし・保証金程度で入れるケースが多いです。

月額費用の目安:
一般型で月7.5万〜13万円前後、介護型で月11万〜20万円程度が相場とされ、「サ高住よりやや安め〜同程度」のゾーンに位置づけられます。

介護付き有料老人ホーム

入居時費用の目安:
入居一時金は0〜数千万円と幅があるものの、平均は約400〜600万円、中央値は30万円前後というデータがあり、実務的には数十万〜数百万円がボリュームゾーンと見ておくと現実的です。

月額費用の目安:
介護サービス費・居住費・食費・管理費を含めて、月20万〜30万円程度が相場で、平均23万〜26万円前後、中央値20万〜23万円前後に集中しています。

介護グループホーム(認知症対応型共同生活介護)

入居時費用の目安:
入居一時金や保証金などで0〜100万円程度が相場とされ、多くの施設が10万〜20万円台に設定しています。​

月額費用の目安:
居住費・食費・水光熱費・日常生活費などを含めて、月15万〜20万円程度が一般的なゾーンです(うち介護サービス費は2万〜3万円前後)。​

介護老人保健施設(老健)

入居時費用の目安:
老健は入居金などの初期費用がかからないのが基本で、入所時にまとまった一時金は不要です。​

月額費用の目安:
居住費・食費・介護保険サービスの自己負担分などを含めて、月8万〜14万円程度が相場とされています(要介護度や負担割合で増減)。

老人ホームは種類や費用の仕組みが複雑で、「自分たちだけで最適な施設を選び切れるか不安」という声も少なくありません。

ご家族の自立度やご希望のエリア、ご予算などを丁寧に伺ったうえで、条件に合う施設のご提案までサポートをご希望の方は、お気軽にご相談ください。

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